1:競争相手の評価を落とせる
企業の場合、競合の製品に比べて、自社製品の評価が高くなれば自社製品は売れる。
政治家の場合、競争の相手と自分の評価の差が票につながる
2:競争相手の活動を妨害できる
企業の場合、
事業者間の競争において、意思決定者（競合・顧客の双方）に影響を与えることは有効
意思決定者に影響を与える手段としてしばしばFUDが用いられる
Appleが過去に出していたテレビCMもFUDと見なせるだろう
顧客を向け無くしてやれば、同質化戦略を無効化できる
相手企業の意思決定者に対して、心理戦を仕掛けて消耗させてやればいい
自社にないものを欲しがる病にでもかかってくれれば、相手の製品はグズグズになる
FUD（英: Fear, Uncertainty and Doubt、直訳すると「恐怖、不安、疑念」）は、販売、マーケティング、パブリック・リレーションズ[1][2]、政治、プロパガンダで使われる修辞および誤謬の戦術の一種
あまりよく知られていない製品の欠点について疑わしい情報を広めることにより、相対的な技術的利点がどうであれ、意思決定者が大企業の製品ではなくその他社の製品を選ぶことを思いとどまらせることができる。
引用元: https://ja.wikipedia.org/wiki/FUD
接触元: https://qiita.com/tayama0324/items/499a5fed2a1c8479a5cf
わからん
小組織か先手が有利っぽい
先手 → あらかじめ準備できる
小組織 → 組織内の調整がしやすい
FUDを実際にやるかどうかは置いておいて、準備だけはしておいたほうがよさそう。
「自分はやらないから相手もやらない」は相手を信じすぎてる。
やられたらやり返せないと、一生FUDで擦られる。あまりにも不利。
FUDを実施するたびに、競合がPDCAのPLANに立ち戻るとする。
FUDを高頻度で実施するほど、競合はPLANからDOへ移行できる頻度を低減できる。
自陣及び競合のイベント（製品発表・株主総会・選挙）時に、自陣営の評価が競合の評価を上回りたい。
FUDによるデメリットを回避するために、FUDは最小限に済ませたい。
職場の不調和が退職原因じゃないかと思い至った。
職場の不調和、つまり部門間の利害の対立があれば、手続きなどで部門をまたぐときに様々な不都合が生じる。
例えば、「開発に開発ソフトのインストールが必要だが、情報セキュリティ部門の審査が遅い」、「業務に保険が必要だが、法務部門の手続きが遅い」、「開発に使うハードウェアの性能が低くて使い物にならない。調達部門が高品質のハードウェア購入を認めてくれない。」などだ。
もちろん上記はあくまで一般論である。どこの会社でも起こっているはずだ。インターネットでもよく見聞きする。
これらの不都合は相手側の部門が無能というわけではなく、相手側の部門も必死で努力している。ただし、評価指標が自分側と食い違っているだけなのだ。
不調和を解消したときに真の和が生まれると言う。もし、仕事がうまく流れるように評価指標を設定することができたなら、他部門の不満足に触れることが減り、部門をまたぐ手続きが簡単に済むようになり、部門間の調整に駆り出される意思決定者の手が空く。そうすれば、「部門をまたぐから」、「意思決定者が忙しいから」と無視されがちな部門内で生じる些細な（しかし大量の）問題も解決されるようになり、それによって従業員満足度が高まるのではないか。
まとめてしまうと、部門間の対立解消こそが従業員満足度向上につながり、退職対策になるだろう。
